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メージャープレーヤーは誰ですか

近年、外為市場は銀行間の取引主体から、様々な金融機関が参入する多様な市場へと拡張してきました。これらの参加者には、ブローカー、マーケットメーカー、非金融業者、投資会社、年金基金、ヘッジファンドなどがあります。

その目的も貿易実需の取り扱いから、巨額の国際投資、その他の資本移動へと多様化してきました。最近では外為デイトレードの人気が高まっており、小規模投資家対象にトレーディングの便宜を提供する会社も増えてきました。

Forexは店頭取引（OTC）市場であり、売買注文を集中処理する中央取引所や交換所は存在しません。それでも地域ごとのトレーディング「センター」は世界中に点在しており、中でも大規模なものは（重要度順に）、ロンドン、ニューヨーク、東京、シンガポール、フランクフルト、ジュネーブ／チューリッヒ、パリ、香港などです。Forex取引の特徴は、参加者が、相手が契約を履行するという信頼と信用を頼りに取引を行うということです。銀行間の場合、取引は信用のみに基づいて行われます。小売市場では、顧客がブローカーとの間で法的拘束力のある契約書が取り交わすことを求め、引き換えに取引の元手となる資金が預け入れられます。

市場参加者は「商品」市場に参入する場合もあります。これは、特定の商品を国際的に売買する取引です。あるいは、工場や機械備品などへの「直接投資」、あるいは国際的に短期債券類を取引する「金融市場」へ出資することもあります。様々な投資家、ヘッジ投資家、投機家らは、数分から数年といった様々なタイムスパンを見据えています。けれども公的/民間を問わず、またその動機も投資、ヘッジング、投機、鞘取り、輸入品の支払、為替操作を問わず、すべてが総合されて対象通貨の総需要と総供給が生み出され、そのときどきの為替相場を決定する要因となるのです。

FOREX取引に関わっている世界の主要銀行

カナダ銀行 (カナダ)

カナダ銀行はカナダの中央銀行です。商業銀行のように一般向けの銀行業務は行わず、カナダの金融政策、造幣、金融システム、資金管理に責任を負っています。カナダ銀行法が定めるその主要な役割は、「カナダの経済的金融的福祉を増進すること」です。

イングランド銀行 (英国)

同銀行300年の歴史の中で、その役割や機能は進化してきました。設立当初より英国政府の銀行であり、18世紀後半からは金融システムの中核銀行（「銀行の銀行」）の機能を果たすようになりました。顧客相手の銀行サービスに加え、英国の外国為替と金準備の管理も業務の一環です。

イングランド銀行は、金融と財政の安定を2つの中核目標にしています。一般市民にとっては紙幣を通して馴染みが深い銀行ですが、最近では金利決定でも注目を浴びるようになってきました。20世紀初頭以降、イングランドとウェールズにおける通貨発行はイングランド銀行の独占とされてきましたが、同行が英国の公定歩合を決定する責任を法的に担うようになったのは、1997年以降のことです。

日本銀行 (日本)

日本銀行は日本の中央銀行です。日本銀行法（日銀法）に基づく特殊法人であり、政府機関でも民間企業でもありません。日銀法は日銀の目的を「銀行券を発行するとともに、通貨及び金融の調節を行うこと」ならびに「銀行その他の金融機関の間で行われる資金決済の円滑の確保を図り、もって信用秩序の維持に資すること」と定めています。

同法は、さらに、日銀の「通貨及び金融の調節の理念」として、「通貨及び金融の調節を行うに当たっては、物価の安定を図ることを通じて国民経済の健全な発展に資すること」と定めています。

メキシコ銀行（メキシコ）

メキシコ銀行はメキシコの中央銀行であり、憲法によってその機能と管理の独立性が認められています。その目的はメキシコ経済に国家通貨を提供することです。そのため、同行の主な目的は通貨の購買力の安定性を達成することとされています。さらに、金融システムの健全な発展と、同国の決済システムの効率的な機能を確保することも託されています。

欧州中央銀行(欧州連合)

欧州中央銀行（ECB）は、欧州統一通貨たるユーロ圏の中央銀行です。ECBの主たる目的はユーロの購買力維持であり、すなわちユーロ圏における物価の安定です。ユーロ圏は欧州連合18カ国で構成されており、ユーロは1999年導入されました。

連邦準備制度（アメリカ合衆国）

連邦公開市場委員会（FOMC）が金融政策を決定し、国家的経済目標の達成を促進します。各地域の連邦準備銀行のうち、ニューヨーク連銀総裁のみが常任議決権を有し、伝統的にその副議長を務めます。他の連銀総裁は一年任期の持ち回り制で参加します。

スイス国立銀行（スイス）

スイス国立銀行は独立した中央銀行としてスイスの金融政策を実施しています。同行は、憲法及び法律により、国全体の利益に従って行動することが義務づけられています。その主たる目的は経済発展に配慮しつつ価格の安定性を維持することです。そうすることで、経済発展に適した環境を形成しようとするものです。 スイス国立銀行法は同行の通貨及び金融政策の原則を、「通貨及び金融の調節を行うに当たっては、物価の安定を図ることを通じて国民経済の健全な発展に資すること」と定めています。